耐震リノベーション・耐震補強工事で地震に強い家になる

我が家は地震でも大丈夫? 1分耐震チェック!

「古い家なので地震のとき大丈夫かな?」
「中古住宅を買う予定だが、耐震リフォームをしたい」
「中越地震、中越沖地震があったし、地震が心配」

こんなご相談をお受けします。

ここでは、1分でできる簡単・耐震チェックをしていただけます。

当てはまる項目は、いくつありますか?

かんたんチェック項目
  平成12年より前に建てた家ですか?
  いままで洪水、火災、大地震など大きな災害に見舞われたことがありますか?
  いままで増築をしたことがありますか?
  柱が傾いていませんか? 基礎にヒビやシロアリの被害がありませんか?
  上から見た建物の形は、コの字やT字、L字ですか?

いかがでしたか。これらは、耐震診断のごく一部ですが、
「1つも当てはまらない」のでしたら耐震面でさほど心配されることはありません。

1つでも当てはまる項目があれば、くわしい確認をされた方が安心と言えます。
くわしい理由は、この下でお話していますのでご覧ください。

住宅の地震への強さの確認ポイント

1.建物が建てられた時期

日本の住宅は、建てられた年代に応じて大よそ地震への強さがわかります。
なぜなら、関東大震災(1923年)、宮城県沖地震(1978年)、阪神淡路大震災(1995年)といった大地震が発生し、 被害が出るたびに耐震基準の改正が繰り返されてきたからです。

改正年 基準・概要
1981年5月以前 旧耐震基準
1981年6月以降 新耐震基準
  • 耐震構造計算式の見直し、耐力壁の量・倍率の見直し
  • 数百年に一度程度の地震で倒壊しない。 具体的には、気象庁の震度階で震度6強から7程度-関東大震災・阪神淡路大震災で観測された地震の揺れで倒壊しない
    ※ただし、明確な規定や義務はなし
2000年6月以降 新・新耐震基準
  • 性能規定概念の導入、柱頭柱脚・筋交いの接合部、
    耐力壁の設置、基礎仕様の明確化
  • 数百年に一度程度の地震で倒壊しない。 具体的には、気象庁の震度階で震度6強から7程度-関東大震災・阪神淡路大震災で観測された地震の揺れで倒壊しない
    ※規定・義務化

まとめると、平成12年以降に建てられた建物であれば、数百年に一度の大震災でも倒壊しないレベルの耐震性能ですから、ひとまず安心です。 平成12年の建築基準法の改正で、はじめて耐力壁の配置や軸組接合部、床・屋根の強さ、基礎について法律で明確に規定され、義務付けられたからです。

一方、昭和55年~平成11年に建てられた建物は、正しく施工されていれば問題ないケースも多々ありますが、 耐力壁の量を除いて明確な規定・義務がなく、施工業者に任せられていますから注意が必要です。平成11年までに建てられた木造住宅の約8割が耐震性不足という全国調査結果(日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の全国調査より)もあるくらいです。

2.建物の腐朽・老朽化・ダメージ

建築年や耐震基準に関わらず、柱が傾いていたり、壁の中で結露し腐朽菌が発生している場合は構造自体がもろくなるため耐震面でリスクが大きくなります。 いままでに地震や洪水、火災などの災害に見舞われている場合には、家が目に見えないダメージを受けている事があります。老朽化が進んでいる場合には当然ですが強度が落ちています。

3.建物のバランス

そもそも、建物のバランスの悪い施工があるとどんなに基準に則って造ったとしても問題が起こります。(下記の写真参照)
新築時にバランスを欠いた施工がされている場合、増築などのリフォームに伴い、建物のバランスを欠いてしまうケースがあります。

中越地震で外れた筋交いと柱
バランスを欠いた施工のため中越地震で外れた筋交いと柱
(一般社団法人 新住協:石原紀世司氏撮影)

耐震補強工事、耐震改修工事とは?

耐震補強工事は、主に次の4つの対策を行います。

1.基礎の強化

1.既存の基礎の内側(または外側)に鉄筋コンクリート基礎を増打ち
2.ひび割れた鉄筋コンクリート基礎の補修
3.無筋基礎は、鉄筋コンクリート基礎に改修
4.玉石基礎は、柱脚部を固め、鉄筋コンクリートの底盤を打設し、基礎を一体化するか、鉄筋コンクリート基礎を増打ちをする

※基礎の形式によって効果的な補強方法は異なることがあります。

基礎補強
基礎の増打ち、補強
2.構造の強化

1.接合部の補強
柱や梁が強くても接合部が不十分だと構造の強さを発揮できませんから、接合部を力のかかり方に応じた金物で補強します。 また、既存の金物がある場合でも、取り付け方を間違えると効果がないので確認をします。

基礎補強
金物で接合部を補強する

2.構造材の腐朽、蟻害への対策
湿気で木材が腐っていたり、シロアリがついていると強度は著しく低下しますから、新しい部材への取り換えとともに接合部の強化を行います。

3.壁の補強

1.壁量の確保
筋交い(木製・鋼製)を均等に入れる、構造用合板を張ることで揺れに強い壁に補強を行います。

2.壁のバランスをとる
壁のバランスが良くすることで耐震性を向上します。
壁の量が均等に配置されるよう耐震壁を設置したり、開口部の補強を行います。

壁の増量
壁の増量、バランスをとる
4.建物の軽量化

1.屋根の軽量化
屋根をガルバリウム鋼板なのど軽い材質にすることで地震の影響を小さくすることができます。

2.現在&今後の減築
新築した頃と現在・今後では家族構成やライフスタイルが変わっていることが多々あります。住宅の二階の一部を減築(部屋を少なくする)ことで建物を軽量化したり、バランスを取って地震の際の影響を小さくすることができます。

耐震補強をするとどれくらい地震に強くなるか?

最初にお伝えしなければならないのは、耐震補強をしても絶対に壊れない、倒れないとは言い切れない、という事です。この事は、新築住宅でも同じです。

なぜなら地震の強さには上限があるわけではありませんし、住宅が建つ場所の地盤、環境によっても揺れ方は全く変わるからです。 とはいえ、1つの目安がないとどの程度補強されたのか判断ができませんし、安心できないと思います。

既存の建物への改修を行う耐震補強では、新築と比べ対策できる事に制限があることと、耐震目標によっては新築するよりも費用面で不利になる事があります。 よって、耐震補強の性能目標は、現行の建築基準法の耐震性能(評点1.0/耐震等級1相当)が現実的です。当然、これ以上の耐震性能も実現可能ですが、建物の状況やご予算に応じて都度相談が必要です。

再掲ですが、現行の建築基準法の耐震性能は、数百年に一度程度の地震で倒壊しないレベルです。具体的には、気象庁の震度階で震度6強から7程度(関東大震災・阪神淡路大震災で観測された地震の揺れ)で倒壊しない強さです。

耐震補強は補助金が使えます

新潟県では、耐震改修の促進に取り組んでおり、耐震診断、耐震改修に補助金が使えます。

新潟市を例にします

補助の対象 補助の内容
木造住宅耐震診断
  • 個人負担額:5,000円
    高齢者のみ世帯・障がい者等居住世帯の場合は無料
木造住宅全体改修
  • 補助上限額:100万円
    高齢者のみ世帯・障がい者等居住世帯の場合は120万円
※平成26年度 新潟市の耐震改修の補助です。

耐震補強工事の流れは?

耐震補強工事は、次の6つの流れで進みます。

耐震補強の流れ

耐震改修の費用や工期の目安

耐震改修にかかる費用は、住宅の大きさ、どれくらい耐震性能を上げるか等により大きく変わります。現地確認も必要です。しかし、費用や工期、住みながら工事ができるのかという目安がわからないと見当がつかないと思いますので、参考として床面積30坪程度の住宅で耐震改修を行った場合の費用について目安を記載いたしました。

工事概要 金額 工期 住みながら工事
①基礎の強化
  • 鉄筋コンクリート基礎を増打ち
  • ひび割れた鉄筋コンクリート基礎の補修
50~100万円 2週間 可能
②構造の強化
  • 接合部の補強
  • 構造材の腐朽、蟻害への対策
100~200万円 2週間 可能
③壁の補強
  • 壁量の増加
  • 壁のバランスをとる
100~200万円 2週間 可能
④建物の軽量化(1)
  • 屋根の軽量化(ガルバリウム鋼板への変更)
250万円 2週間 可能
⑤建物の軽量化(2)
  • 現在&今後のライフスタイルにあわせた減築
要見積 可能
※工事費用・工期は、参考です。
  • 正式には、現地調査とご要望をお聞かせいただいてからの設計・見積もりが必要です。
  • 上記のすべての施工が必要なわけではありません。
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